フレームワーク本の刑事系の紹介(刑法・刑事訴訟法)

Part2 刑事系の紹介   2016年3月22日 (火)

普通の法律の入門書であれば憲法や民法から紹介するのが通例ですが,
フレームワーク本は,刑事系(刑法・刑事訴訟法)から入ります。

なぜなら,刑事系がもっともフレームワークの威力を実感しやすく,学習の費用対効果が高いからです。

刑事系のフレームワークをマスターすれば,司法試験でも安定して得点を稼ぐことができます。


では早速Part2 刑事系のフレームワークをご紹介します。
 

第7章 刑法のフレームワーク P.120

1 刑法のフレームワーク総論 P.121
⑴ 刑法の論述式試験の問い〜「罪責」とは何か?〜
⑵ 犯罪論の体系と原則—例外のフレームワーク
Column 結果無価値論と行為無価値論
2 刑法における利益衡量のフレームワーク P.124
⑴ 刑法におけるマクロな利益衡量
⑵ 刑法におけるミクロな利益衡量
3 刑法の答案作成のフレームワーク P.127
4 刑法の答案構成上の注意点 P.131
⑴ 答案構成の順序
⑵ 答案構成における項目立ての仕方
5 フレームワークで解く平成26年司法試験(刑法) P.133
6 刑法の事実摘示の仕方について P.141
7 共犯論のフレームワーク P.143
⑴ 共犯論の思考の出発点
⑵ 原則—例外のフレームワークで考える共犯の例外性
⑶ 共犯の処罰根拠と構成要件
Column 共犯の要素従属性と罪名従属性
8 共謀共同正犯のフレームワーク P.150
⑴ 共謀共同正犯の概要
⑵ 共同正犯の正当化根拠
⑶ 共謀共同正犯の成立要件(共謀共同正犯のフレームワーク)
⑷ 共謀共同正犯の事実認定
⑸ 共謀共同正犯のフレームワークを使って司法試験の問題文を眺めてみよう
9 フレームワークに基づく刑法の学習方法 P.158


司法試験には,(共謀)共同正犯の問題がよく出題されます。
新司法試験になってからでも,平成19年・20年・21年・23年・24年・27年と
全10回中6回も出題されています。


しかし,受験生はあまり共謀共同正犯の論述が得意ではありません。
その原因は,下図のような共謀の事実認定の構造(本書153頁)が理解されていないためではないかと思います。
 

共謀共同正犯の事実認定


この図を見て,すぐに「ああそうそう,共謀共同正犯の問題が出たときにはああやって書くよね」とパッとわかる方は,本書を買わなくても大丈夫です。

わからない方は・・・ちょっとまずいかもしれません。


本書では,共謀共同正犯の構造がよくわかるようになるフレームワークを紹介するだけでなく,過去問の問題文を使って具体的にどのように共謀を事実認定すればよいのかについて書いています。
さらに,刑法の問題分析→答案構成がもれなくできるようになる答案作成のフレームワークを紹介しているので,直前期でも思考過程の整理に役立ちます。

 

第8章 刑事訴訟法のフレームワーク P.159

 

1 3大法律フレームワークで分析する刑事訴訟法の基本理念P.160
⑴ 憲法と刑事訴訟法の関係(原則—例外のフレームワーク)
⑵ 刑法と刑事訴訟法の関係性(法的三段論法のフレームワーク)
⑶ 刑事手続の存在意義
2 刑事訴訟法のフレームワーク総論 P.163
⑴ 捜査法のフレームワーク総論
⑵ 証拠法のフレームワーク総論
⑶ まとめ
3 捜査法のフレームワーク各論(思考の順序・答案構成) P.166
4 強制処分該当性判断のフレームワーク P.168
⑴ 思考の出発点
⑵ 強制処分該当性の思考の流れ
⑶ 強制処分該当性判断のフレームワークの注意点
5 任意処分の適法性判断のフレームワーク P.171
⑴ 任意処分の適法性判断の基本枠組み
⑵ 捜査の必要性の具体的内容の検討
⑶ 法益侵害の内容・程度の検討
6 強制処分と任意処分のフレームワークに
基づく判例の読み方(最決昭和51年3月16日) P.174
7 捜査法のフレームワークまとめ P.180
8 証拠法と事実認定 P.181
9 伝聞法則のフレームワーク P.182
⑴ 伝聞法則の意義
⑵ 伝聞法則のフレームワーク
⑶ 伝聞法則における要証事実
⑷ 要証事実と証拠構造
⑸ 要証事実特定のフレームワーク
⑹ 平成22年新司法試験刑事系第2問の証拠構造及び要証事実の検討
10 訴因変更のフレームワーク P.195
⑴ 訴因変更の意義
⑵ 訴因変更の要否
⑶ 訴因変更の可否
⑷ 訴因変更のフレームワーク
11 フレームワークに基づく刑事訴訟法の学習方法 P.200


刑事訴訟法では,伝聞法則の問題がよく出題されます。

刑法の共謀共同正犯よりさらに出題頻度は多く,過去10回中7回も出題されています。


これだけ何度も出題されるのは,実務上重要だからというのもありますが,何度出題しても受験生がきちんと解けないからではないでしょうか。

なぜ受験生は,伝聞法則の問題が解けないのか

その原因は大きく分けて2つあると考えます。
 

1つは,本書183頁にある下図のような伝聞法則の趣旨の理解が不正確であること。
 

伝聞法則のフレームワーク

 

もう1点は,「受験生が適切に要証事実を特定できないから」という点です。

上記図表の最終段落にもあるとおり,伝聞法則の適用の有無は,供述証拠の要証事実との関係で相対的に決まります。
したがって,司法試験の現場において「本件における要証事実は何か」を把握することが決定的に重要です。


しかし,要証事実の把握の仕方は,基本書には書かれていません。
なぜなら,要証事実の話は刑訴法ではなく,刑事事実認定の領域だからです。


また,ロースクールの刑事事実認定の講義でも,共謀の事実認定を扱うことはほとんどないと思われます。
そのため,多くのロー生が伝聞法則で詰まるのです(下手すると,詰まっている原因が事実認定にあることすら気づいていないかもしれません)。


そこで,本書ではかなり丁寧に要証事実の特定について書きました。具体的な思考手順のみならず,実際の過去問を使って証拠から事実の推認過程を解説しています。

本書を読めば,要証事実の特定方法はほぼマスターできます。

 

以上のとおり,フレームワーク本は,司法試験の刑事系の問題についてクリティカルな部分をきっちりおさえています。


旧司法試験から現行の司法試験になってから刑事系の問題で大きく変わった点は,事実認定の比重が格段に上がったことです。


しかしながら,事実認定は受験生の弱点となっていることは否めません。

逆に,事実認定部分を克服すれば,司法試験では大きな武器になります。

 

司法試験を受験したことがある方であればわかると思いますが,
「安定して合格点を取れる科目がある」というのは,精神的にとても安定します。


ぜひ本書で刑事系をあなたの武器にしてください。


学部やローの講義や司法試験に間に合わせたい方は,
こちらから早めにお申し込みください。

 

次回は,民事系のフレームワークのご紹介です。

 

 

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